国内企業におけるオープンソースの導入率は31.3％。5000人以上の企業では39.4％。上位はLinux、MySQL、Tomcat、PostgreSQL

調査会社のIDC Japanは、国内企業におけるオープンソースソフトウェアの利用実態に関する調査結果を発表しました。有効回答は一次調査で1482社、二次調査で309社。

発表によると、本番環境にオープンソースソフトウェアを導入していると回答した企業は31.3％。昨年が31.5％、一昨年は32％で、この3年で大きな変化は見られないとのこと。

従業員数別では、5000人以上が39.4％、1000人～4999人が36.8％。一方で100人～499人では24.8％と、規模に比例して導入率が上昇する傾向が見られます。「この背景には、多くの中小企業ではOSSを導入して管理する人材が乏しいということがあります。また、こうした状況が、OSSの導入率が上昇しない要因の一つとしても考えられます」（IDG Japanの発表より）。

本番環境で使用されているオープンソースソフトウェアは、使用率が高い順にLinux（67.3％）、MySQL（53.1％）、TOmcat（35.6％）、PostgreSQL（35.0％）、Samba（21.4）、Zabbix（16.2％）、Xen（16.2％）となっています。

そのほか分野別のソフトウェアの使用率は次のように発表されています。

OS
Linux系（67.3％）
BSD系（12.9％）

RDBMS
MySQL（53.1％）
PostgreSQL（35.0％）

アプリケーションサーバ
Tomcat（35.6％）
JBoss（12.0％）

システム運用管理
Zabbix（16.2％）
Nagios（7.1％）
Chef（3.9％）
Hinemos（1.9％）

システムソフトウェア
Samba（21.4％）
BIND（13.6％）

ハイパーバイザー
Xen（16.2％）
KVM（10.7％）

クラウド基盤
OpenStack（6.1％）
Docker（4.5％）
CloudStack（3.6％）
CloudFoundry（2.9％）

データ分散処理
Hadoop（6.8％）
Spark（1.3％）

NoSQL
MongoDB（4.5％）
Scalaris（4.2％）
Cassandra（2.6％）
Hypertable（2.6％）