2015年の国内IT市場は前年比マイナス0.5%、小さい企業ほど抑制的。中長期的には企業規模にかかわらず約1.5%成長。IDC Japan
調査会社のIDC Japanは、国内IT市場産業分野別 企業規模別の2015年から2019年における市場規模予測を発表しました。
昨年2014年の国内IT市場は全体で前年と比べて2.4%成長でしたが、2015年はマイナス0.5%とわずかに縮小し、14兆6435億円規模と予測されています。
大企業は銀行の大型案件や円安が後押し
これを企業規模別でみると、従業員規模1000人以上の大企業は、銀行の大型案件や円安の影響で業績が好調な製造業のシステム案件などによるIT支出が後押しし前年比成長率0.4%でプラス成長を維持。しかしその他の企業規模ではいずれもマイナス成長を予測しています。
特に小規模企業(1人~99人)が前年比成長率マイナス2.0%、中小企業(100人~499人)が同マイナス0.7%、中堅企業(500人~999人)が同マイナス0.1%で、企業規模が小さくなるほど短期的にIT支出が抑制されるとみられています。
一方で1000人以上の大企業とそれ以下に企業を分類し、それぞれの2014年から2019年のIT支出額を予測したのが下記のグラフです。
各企業規模の2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)を見ると、小規模企業が1.4%、中小企業が1.4%、中堅企業が1.5%、大企業が1.6%を予測し、中長期的にはいずれの規模でもIT支出が堅調に推移すると見込まれています。
ちなみにIMF(国際通貨基金)が2015年4月に発表した日本の実質国内総生産の成長見通しは、2015年が約1%、2016年が約1.2%、2017年が約0.4%、2018年が約0.7%、2019年が約0.7%、2020年が約0.7%となっています。これと比べるとIT支出は経済成長率よりわずかに高い数値で推移するようです。
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