国内企業の8割が新規システム構築時にパブリッククラウドかプライベートクラウドを検討。MM総研調べ

国内の企業が新規システムを構築するときには、原則的にプライベートクラウドもしくはパブリッククラウドを利用する企業は40.5％、クラウドをオンプレミスと比較検討する企業は37.6％で、約8割は新規システム構築時にパブリッククラウドもしくはプライベートクラウドを採用もしくは検討する。こうした調査結果をMM総研が発表しました。

新規システムの構築方法（MM総研の発表を基にPublickeyがグラフを作成）

特に、約16％の企業が原則的にクラウド事業者のプライベートクラウドを検討し、11％が原則的にパブリッククラウドで構築すると回答しています。

これらを背景に、国内におけるパブリッククラウド、プライベートクラウド（オンプレミスのプライベートクラウド、事業社による仮想プライベートクラウドなどを含む）の市場はいずれも今後数年にわたって成長するとの見通しです。

パブリッククラウドは2013年度時点での市場の大きさは1869億円。2018年度まで年平均21.2％で成長し、4882億円に達するとの予想。

プライベートクラウドは2013年時点で市場の大きさは4388億円。2018年度までの年平均成長率は24.6％で、1兆3199億円になるとの予想。クラウド市場におけるプライベートクラウドの比率は2013年度で70.1％。この比率は緩やかに高まり、2018年度には73.0％となると予想されています。